|
|
|
|
最新ニュース |
|
|
【 2016/01/26 】 【 2016/01/25 】 【 2016/01/22 】 【 2016/01/21 】 【 2016/01/20 】
|
|
|
|
|
|
|
CIPA、新フォトイベント「CP+」を2010年3月に開催
|
|
|
|
|
|
|
|
左から、横浜市経済観光局横浜プロモーション推進担当理事の池田維介氏、CIPA事務局長の上村正弘氏、CIPA代表理事会長の内田恒二氏、CIPA代表理事副会長の樫尾幸雄氏、CIPA業務委員会委員長の代田吉朗氏
|
CIPA(カメラ映像機器工業会)は17日、新フォトイベントの発表会を都内で開催した。
新フォトイベントの名称は「CP+」(Camera & Photo Imaging Show、シーピープラス)。会場をパシフィコ横浜に移し、会期は2010年3月11日~3月14日を予定している。
これまでカメラ映像機器工業会、日本写真映像用品工業会、写真感光材料工業会、日本カラーラボ協会の4団体はフォトイメージングエキスポ(PIE)を共催していたが、直近のPIE2009閉幕直後の3月31日、PIEの主催4団体からCIPAが離脱を表明し、CIPA主催の新イベントを17日に発表するとしていた。
新イベント開催趣旨は以下の通り。
1. 写真映像産業活性化を促進するコンシューマー&ビジネスの「総合的カメラ映像ショー」の位置付けとする。
2. 日本から世界に向けカメラ映像機器に関する最新の製品・技術情報を発信し、アジア・世界のカメラ映像ビジネスを牽引する役割を担う。
3. 写真を核にした各種イベントを通じ、写真の「撮る、見る、つながる」楽しさを提供する。
4. 文化的施設との協力関係を強化し、写真映像文化の発信・発展に貢献する。
|
CIPA代表理事会長の内田恒二氏
|
CIPA代表理事会長の内田恒二氏は「これまでは国内メーカーであっても、市場の関係からフォトキナやPMAでの発表が先んじていて、国内のカメラショーでの発表はどちらかといえば後追いという形となっていたが、今回発表するCP+では新たな組織体系で中長期の目標を設定し、名実ともにフォトキナやPMAと並ぶ世界レベルのフォトイベントとして着実に成長させていきたい」と意気込みを語った。
PIE共催団体からの脱退に関しては、「運営の主旨を定着するには、コンセプトの軸がぶれないことが重要。これまでもCIPAが継続的に主催できるよう話し合いを続けていたが、主催を持ち回る従来の枠組みを続けるとの意見が依然大勢を占めており、運営に支障をきたすことが懸念されたため、脱退に踏み切った。今後は飛躍できる体制を作っていきたい」と説明した。
またCP+に関して、PIEで共催していた団体との今後の関係についての質問には「拒否しているわけではなく、主旨に賛同いただけるのであれば、是非協賛していただきたい」と回答した。現時点では日本写真映像用品工業会が協賛団体に名を連ねている。
|
CIPA業務委員会委員長の代田吉朗氏
|
CP+の概要説明は、CIPA業務委員会委員長の代田吉朗氏が担当した。同氏によるとCP+は、デジタルイメージング時代の写真の楽しみ方である「撮る」「見る」「つながる」を基本コンセプトとして、対ビジネス・対コンシューマの展示にも力を入れるPIE2009の姿勢を踏襲しながらも、将来的には技術展的要素も視野に入れて取り組んでいくとともに、「カメラ・映像」をキーワードとして一般客が楽しめるイベントとしての「BtoC」、ビジネスユーザーが商談の場として活用できる「BtoB」を内包した、総合的なイベントを目指すという。また出展社については、従来の産業分野だけにとどまらず、デジタル家電や通信といった領域からの出展も期待するとした。
加えて、具体的な数値目標も発表した。参加企業数150社、出展小間数800小間、登録来場者数5万人を目指すという。
今後の予定としては、7月に出展概要説明会、11月に出展社説明会を予定している。
|
|
CP+のコンセプト
|
CP+の概要
|
|
|
国内におけるカメラショーの変遷
|
CP+の「+」は、今後の広がりと発展を表し、左の図案は、カメラがとらえる一瞬の輝き、フラッシュ・光源をモチーフに、発信と交流を表現している
|
■ URL
CIPA
http://www.cipa.jp/
ニュースリリース(PDF)
http://www.cipa.jp/documents/release_20090417.pdf
■ 関連記事
・ CIPA、新フォトイベントの概要を4月17日に発表予定(2009/03/31)
・ 次回のフォトイメージングエキスポは新体制で実施(2009/03/30)
・ PIE2009の来場者は24.7%増の4万1,952人(2009/03/30)
( 本誌:関根慎一 )
2009/04/17 20:37
・記事の情報は執筆時または掲載時のものであり、現状では異なる可能性があります。
・記事の内容につき、個別にご回答することはいたしかねます。
・記事、写真、図表などの著作権は著作者に帰属します。無断転用・転載は著作権法違反となります。必要な場合はこのページ自身にリンクをお張りください。業務関係でご利用の場合は別途お問い合わせください。
|
|
|
|
|
|