ソニーの真正性カメラソリューション、“動画への電子署名”に対応

対応機種のひとつ「α9 III」

ソニーは10月30日（木）、動画に対応する真正性証明技術を開発したと発表。この技術を活用した真正性カメラソリューションを、報道機関向けに同日より提供開始した。真正性証明技術の動画への対応は業界初としている。

同社が開発・提供している真正性カメラソリューションとは、生成AIではなく実際のカメラで撮影されたコンテンツであることを検証する技術。これまでの静止画に加えて、動画の真正性検証も可能になった。デジタルコンテンツの信頼性を担保するための国際的な技術標準「C2PA」規格にも準拠する。

MP4フォーマットで撮影した動画クリップに電子署名を付与。イメージ検証サイトで、カメラからの3D深度情報を含む、独自のメタ情報を使用して改ざんの有無を検証できるという。

動画への真正性情報の記録に対応するのは、α1 II、α9 III、FX3、FX30、PXW-Z300。電子署名ライセンスを対応カメラにインストールすることで、署名機能が利用できるようになる。

なおα1、α7R V、α7 IVは11月以降に、α7S IIIは2026年以降に対応する予定としている。

また、同社が提供する映像制作向けクラウドメディアストレージ「Ci Media Cloud」でも、静止画および動画の真正性を証明する電子署名情報の表示が利用可能になった。こちらも報道機関を対象としたサービスとなる。