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キヤノン、アドビの「コンテンツ認証イニシアチブ」に参加。デジタル画像の真正性に向けて

アドビは1月19日、同社が主導するコンテンツ認証イニシアチブ(Content Authenticity Initiative:CAI)にキヤノン株式会社が参加したと発表。

CAIとは、オンラインコンテンツの誤報や偽情報に対抗することを目的として2019年にアドビが設立したグループ。約800社以上の企業などが協力し、デジタル来歴証明技術の実装を目指している。カメラメーカーとしては、ニコンとライカがすでに参加している。

デジタル来歴証明技術とは「誰が撮影し、どのような編集を行ったか」などの情報を、改ざんや隠ぺいが不可能なメタデータを用いて画像内に埋め込む仕組み。これによりデジタル作品の信頼性の確立が期待できるという。

参加理由として「キヤノンは、社会で創出・享受されるデジタル画像の真正性と来歴の確立により、偽情報に対抗する取り組みを積極的に支援します。CAIへの参加は、この取り組みにおける重要な一歩となります。当社は、この目的を達成する技術的ソリューションを開発するために、他のテクノロジー企業やメディアパートナーと協力することを楽しみにしています」と説明している。

また、情報の信憑性を証明し、データの来歴を認証する規格を開発する団体「Coalition for Content Provenance and Authenticity(C2PA)」にも参加する。

本誌:佐藤拓