ニコン、第2四半期の映像事業は4.1%の増益　構造改革の効果で

株式会社ニコンは11月7日、2018年3月期第2四半期（2017年4月1日〜9月30日）の連結業績を発表した。全体では減収減益となったが、映像事業は4.1%の増益となった。

※カッコ内は前年同期比

連結での業績は、売上収益3,284億5,000万円（4.5%減）、営業利益230億1,700万円（15.2%減）。円安の影響や構造改革による固定費の削減などが進んだものの、FPD露光装置の販売台数が減少した。ちなみに第1四半期の営業利益は、前年同期比31.1%減。

そのうち映像事業は売上収益1,752億1,700万円（1.7%減）、営業利益154億4,800万円（4.1%増）。

米国以外でレンズ交換式デジタルカメラ市場が縮小傾向となった一方で、熊本地震の影響より部品調達が回復したことから、コンパクトデジタルカメラ市場で回復が見られた。付加価値の高い「COOLPIX W300」などが好調に推移した。

ニコンは2016年11月、映像事業および半導体事業における構造改革プランを発表。1,000名以上の人員削減を伴う内容で、映像事業においては、高付加価値製品への注力といった製品戦略の見直し、研究開発の効率化、生産・販売体制の最適化などを改革案に掲げていた。