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“夏のボーナスで買いたいもの” デジタルカメラは3位→5位に

タブレット端末と同位 MM総研調査より

MM総研は6月13日、「ITデジタル家電購入意向調査(2017年夏ボーナス商戦編)」を発表した。同調査は、インターネットアンケート・サービス「NTTコム リサーチ」の会員モニターを使い、全国の男女20歳以上の就業者1,121人を対象として行われたものとなる。

同調査によると、今夏のボーナス支給額が「昨夏(前年同期)より増加する」と答えた回答者は15.3%を占め、昨冬の14.7%(前年同期と比較して増加すると答えた比率)から0.6ポイント増加した。「昨夏より減少する」との回答は6.4%で、こちらは昨冬の6.7%(同上)から0.3ポイント減少する結果となった。

「昨夏より増加する」の回答数が「昨夏より減少する」の回答数を上回っている状態は変わっておらず、同調査におけるボーナス支給額の改善は着実に続いている。

なお、前年と比較できないケースとして、今年入社で初めて夏ボーナスの支給を受ける就業者は2.2%、昨夏または今夏いずれかで「ボーナス支給がない」就業者は2.2%であった。年俸制なども含め「昨夏も今夏もボーナス支給がない」という就業者も23.2%いた。

今夏のボーナスでの購買意欲については(今夏にボーナスが支給される844人が対象)、「昨夏と変わらない」就業者が74.1%と最も多く、「購買意欲が下がった」就業者13.9%を大きく上回った。「購買意欲が上がった」就業者は12.1%であり、過去の調査結果と比べ、「購買意欲が下がった」就業者の割合は2012年冬の31.6%から、2013年夏は19.8%と大きく減少。それ以降は20%前後で推移していたが、今回の13.9%は08年のリーマン・ショック以降の調査の中では最も低い水準となった。

一方で「購買意欲が上がった」就業者は、2012年冬の10.1%から2013年夏は13.0%と増加。それ以降は10~14%程度で推移していたが、今回の12.1%はその中の範囲内に収まっている。

「購買意欲が下がった」消費者の割合は、ここ数年では最も低い水準だが、「購買意欲が上がった」消費者の割合も高くない。その分、「購入意欲が変わらない」消費者の割合が7割を超えた高い水準となっている。

今夏ボーナスでのITデジタル家電購入意向ランキングをチェックすると、「薄型テレビ」が全体の11.1%を占めトップとなり、次いで「ノートPC」が2位(10.2%)、「スマートフォン」が3位(8.9%)、「デスクトップPC」が4位(6.1%)、「デジタルカメラ」と「タブレット端末」が5位(ともに4.1%)という結果となった。

昨夏のボーナス時に購入したITデジタル家電ランキングの上位は、1位が「薄型テレビ」で6.8%、2位が「ノートPC」で5.2%、3位が「デジタルカメラ」と「家庭用ゲーム機・ソフト(据置型)」でともに4.4%、5位は「デスクトップPC」で3%だった。

「デジタルカメラ」の順位は、昨夏の3位から5位へと2ランクダウンしている。購入意向も、昨夏の4.4%から今夏の4.1%と0.3ポイントの減少となった。

同社によると、ここ数年コンパクトデジタルカメラに迫る性能を備えたスマートフォンが増えてきたことなどが原因で、需要が減少しているとみている。

飯塚直

(いいづか なお)パソコン誌&カメラ誌を中心に編集・執筆活動を行なうフリーランスエディター。DTP誌出身ということもあり、商業用途で使われる大判プリンタから家庭用のインクジェット複合機までの幅広いプリンタ群、スキャナ、デジタルカメラなどのイメージング機器を得意とする。