CIPA、2017年のデジタルカメラ出荷見通しを発表

デジタルカメラ総出荷実績

2016年（1〜12月累計）は2,420万台。対前年比は68.3%。東日本大震災やタイ洪水被害に影響を受けた2011年以降の減少を食い止めきれず、さらに3割以上の減少を数えるなど、昨年の苦しい状況が明らかになった。

要因としては、主要部品の工場が被災した2016年4月の熊本地震による影響が挙がっている。操業停止による供給不足が生じたのは記憶に新しい。

しかし秋以降の実績値は、特にレンズ交換式デジタルカメラで回復傾向を示している。

レンズ交換式デジタルカメラ出荷実績

出荷台数は1,160万。対前年比は88.9%。

熊本地震直後は前年比7割程度と落ち込んだものの、秋からは9割台へと回復。年末にかけては2桁台の増加を見せている。

デジタルカメラ総出荷における構成比は48%。レンズ一体型デジタルカメラ（コンパクトデジタルカメラ）のシェアが減少を続けた結果、5割に迫るまでになった。

地域別の出荷台数を見ると、日本向けが130万、日本向け以外が1,030万。対前年比はそれぞれ78.8%、92.3%となっており、日本国内での落ち込みが目立つ。

レンズ一体型デジタルカメラ出荷実績

出荷台数は1,260万。対前年比は56.3%。

CIPAは競合するスマートフォンの勢いが最盛期と異なってきていることを示唆。「真正カメラたるレンズ一体型デジタルカメラに追い風と働くか、同品目の動向も期待を込めて注視したい」と述べている。

交換レンズ出荷実績

出荷本数は1,920万。対前年比は88.6％。

ボディの低迷に引きずられたものの、ボディに対して1.6〜1.7倍という従来の規模は維持した。