真正性情報の共有サービス「Camera Verify」が動画にも対応

ソニーは3月12日（木）、コンテンツの真正性情報を外部共有できるサービス「Camera Verify（ベータ版）」の対応フォーマットを動画にも拡張し、報道機関向けに提供を開始したと発表した。報道機関の自社システムに組み込める「イメージ検証事前チェックSDK」についても、動画対応を開始しているという。

「Camera Verify」は、イメージ検証サイトによる検証結果を専用URLで発行し、外部に共有できる機能。

今回のアップデートにより、従来の静止画に加え、動画コンテンツでも以下の真正性情報が共有可能となった。

• カメラ撮影の証明：C2PA対応を含む電子署名により、カメラによって撮影された動画（および静止画）であること。
• 撮影時刻などの表示：カメラで撮影した時刻と真正性検証結果。
• 実在性の検証：3D深度情報の検知により、実在する被写体を撮影したこと。

同時に動画対応した「イメージ検証事前チェックSDK」を活用することで、報道機関は既存の業務フローを変更することなく、ローカル環境で画像や動画にカメラ署名が付与されているかを確認できるようになる。これにより、検証対象コンテンツの仕分けや処理フローの効率化が期待できる。

対応製品

動画への真正性情報の記録に対応する製品は以下の通り。

α1 II、α1、α9 III、α7R V、α7S III、α7 IV、FX3、FX30、PXW-Z300

※「α7 V」は5月以降に対応予定
※PXW-Z300は3D深度情報の検知に非対応