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【CP+2026】キヤノン戸倉副社長「RFレンズはEF時代を超えるバリエーションを目指す」

戸倉剛氏

キヤノン株式会社の副社長執行役員でイメージンググループ管掌の戸倉剛氏は2月26日(木)、CP+2026の会場で行われた囲み取材に応じた。RFレンズの拡充方針、コンパクトデジタルカメラ市場の動向、メモリー価格高騰の影響などについて見解を述べた。

キヤノンブース

RFレンズのラインナップ方針については、RF45mm F1.2 STMをEF50mm F1.2L USMのリメイクと位置づけた上で、今後もEFレンズの設計資産を活用したレンズをRFシステムに展開していく考えがあるかとの質問に対し、そうした方針は「一切ない」と明言。「ミラーレスのバックフォーカスが短い特性を活かした新設計でラインナップを拡充したい」とし、現在60本以上を揃えたRFレンズについてEF時代の100〜120本規模、さらにそれを超えるバリエーションを目指す考えを示した。

RFレンズ

今回CP+前に発売された「RF14mm F1.4 L VCM」をはじめ、新設計レンズの投入を今後も続けていく方針とのこと。シフトレンズなど未投入カテゴリーについては「お楽しみに」とコメントするにとどめた。

レンズ一体型カメラ市場については、供給不足により実際の勢い以上に急回復しているように見える面があるとしつつ、若年層を中心にスマートフォンとは異なる撮影体験への関心や動画需要が拡大していることが市場回復の背景にあるとの見方を示した。2025年のCIPA統計では日本からの出荷台数が240万台規模に達したとし、「ピーク時と比べれば小規模だが、拡大基調は明確になってきている」と述べた。

キヤノンとしてもPowerShot V1やIXYに続きラインナップ拡充を進める方針で、「新しいお客様の動向を見ながらレンズ一体型カメラの製品を少しずつ増やしていきたい」と語った。

昨今のメモリー価格の高騰については、「しばらく厳しい状況が続く」との見通しを示しつつ、「現状はそれほど急に何か起きるような状態ではなく、様子見の段階」と説明。一方で、メモリーはカメラのコストに占める割合が大きいとして、「状況次第では価格へ反映するような事態が発生する可能性は否定できない」と述べた。

本誌:佐藤拓